【株式投資初心者必見】なぜ長期間継続して積立投資することができないのか?
こんにちは。
今日は投資経験の浅い人がなぜ長期投資を継続できないのかについて考えてみましょう。
投資を始めると比較的早い段階で、長期投資が資産形成のために非常に有効だということに辿り着きます。
NISAやiDeCoを活用して、せっかく積立投資を始めたのに途中で積立を停止したり、投資信託を解約してしまいます。
20年30年といった長期間継続して投資を続けることで、かなりリスクを抑えて資産形成ができるということを頭ではわかっていながら、どうして続けられないのかについて解説します。
長期投資を継続できない理由その1:含み損に耐えられない
長期投資を継続できない理由の1つに、「含み損に耐えられないこと」が挙げられます。
複利を説明するために用いられる、永遠に右肩上がりのグラフが浸透しすぎていることがその要因となります。
このグラフは、投資を続けることで資産が常に右肩上がりに増えるイメージを持ってしまいがちですが、実際には市場の動向によって資産が減少することもあります。
このグラフを信じ込み毎年同じような利回りで資産が増えると勘違いしてしまい、途中で諦めてしまうのです。
次に、絶対リターンを求めていることも含み損に耐えられない理由です。
個人投資家は、他の投資家と比較してプラスの成績を出したいと考えたり早くお金持ちになりたいと考える傾向があります。
しかし、市場の動向に左右される投資(特に長期インデックス投資)では、毎年プラスの成績を出すことは難しいです。
このような過剰な期待を持つことで、含み損が出た際に投資をやめてしまうことがあります。
また、不安や恐怖に耐えられないことも含み損に耐えられない理由です。
人間は直線本能というものを持っており、トレンドが永続すると勘違いしやすいです。
そのため、市場が下がり続けると、含み損が増える恐怖や不安を感じてしまい、損切りしてしまうことがあります。
長期投資を継続できない理由その2:ライフイベントの見積もりが甘い
長期投資を続けられないもう1つの理由は、ライフイベントの見積もりが甘いことです。
ライフイベントというのは、結婚、出産、子供の教育費、住宅購入、退職などの大きな出費や変化のことを言います。
多くの人は、将来のライフイベントに備えるためや老後資金のために貯蓄や投資を行います。
しかし、その際にライフイベントの費用や時期を過小評価してしまうことがあります。
つまり、必要な資金を適切に見積もることができず、出費に耐えられなくなり積立額を減らしたり投資を辞めてしまいます。
例えば、子供の大学の教育費を見積もる際に、実際の費用やインフレ率を考慮せずに適当な金額を設定してしまうと、将来の教育費を賄うための資金が不足する可能性があります。
また、住宅購入を計画している場合、頭金やローンの返済に必要な資金を適切に見積もらずに投資してしまうと、資金不足になる可能性があります。
このように、ライフイベントの見積もりが甘いと、投資を続けるための資金が不足することになります。その結果、投資を一時停止したり、早期に解約したりすることがあります。
投資中上級者は長期投資を継続することができるのか?
投資中上級者になると、含み損に耐えることができます。
逆にいうと、含み損に耐えられる(気にならなくなる)と長期投資の初心者は卒業したと言えます。
これは、長期投資の視点を持ち、市場の変動やリスクを受け入れることができるからです。
中上級者になると市場の変動や下落をバーゲンセールと捉え、長期的な成果を追求する姿勢を持っています。
また、複利効果や絶対リターンの追求には固執せず、市場平均を受け入れることに重点を置いています。
彼らは、投資の目的が資産の増加であることを理解し、含み損に耐える覚悟を持っています。
上級者は直線本能に振り回されず、市場の変動や不安に対して冷静な判断を下すことができます。
彼らは、投資の世界においては絶対的な正解はないことを理解しており、自分の頭と行動力を信じて投資を続けています。
したがって、投資経験の長い中上級者は、長期投資を継続することができると言えます。彼らは市場の変動やリスクを受け入れ、長期的な成果を追求する姿勢を持っています。
まとめ
投資初心者が長期投資を継続できない理由は大きく2つあり、
- 含み損に耐えられない
- ライフイベントの見積もりが甘い
となります。
市場の変動や含み損による不安は、投資を始めた当初から想定しておき、たとえ含み損になった場合でも長期で考えればプラスになるという考えを持つことが大切です。
あらかじめ含み損がどの程度まで発生しそうかを想定しておくことにより、不安になって投資を辞めたり投資信託を解約しなくてすみます。
また、あなたの人生の中で、何年ごにどれくらいのお金が必要なのか、ある程度精度良く見積もっておくことも重要です。
何年後に結婚する(しようとしている、したい)のか、何年後に子供を作るのか、何年後に住宅ローンを組むのか、何年後に教育資金が必要になるのか、などライフイベントを想定しておきましょう。